【いまさら聞けない】日経225・日経平均株価

日経225または日経平均というのは新聞やニュースで見たり、聞いたりされている方は多いと思います。

 

ただ、それって何?と聞かれると私もちょっと答えに困ってしまいましたので調べてまとめてみます。

 

 

日経225とは

 

日経225とは日本の株式市場の指数の一つです。

この場合の指数とは、日本経済の分析のためや、全体の流れを知るための目安のようなものと捉えてください。

英語圏での表記はNikkei225です

日本における株価指数としては東証株価指数TOPIX)と並んで普及し、知名度がある存在です。

成り立ち

 

東京証券取引所第二次世界大戦後の1949年5月16日時点での採用銘柄の単純平均株価である176円21銭からスタートさせました。

当初はダウ式平均株価でしたが、2005年6月以降は算出方法が変わっています。

 

日本経済新聞社登録商標です。

日経平均株価」が正式な名称であり「日本経済新聞平均株価」とは呼ばないということです。

 

採用銘柄

東証一部上場銘柄のうち取引が活発で流動性の高い225銘柄を選定し算出するということです。

 

食品

 

日清製粉グループ、明治ホールディングス日本ハムサッポロホールディングスアサヒグループホールディングスキリンホールディングス宝ホールディングスキッコーマン、味の素、ニチレイ日本たばこ産業

 

繊維

東洋紡ユニチカ帝人東レ

 

パルプ・紙

 

王子ホールディングス、日本製紙

 

化学工業 

クラレ旭化成昭和電工住友化学日産化学工業、東ソー、トクヤマ、デンカ、信越化学工業三井化学三菱ケミカルホールディングス宇部興産日本化薬花王、DIC、富士フィルムホールディングス、資生堂

 

医薬品  

協和発酵キリン武田薬品工業アステラス製薬大日本住友製薬塩野義製薬中外製薬エーザイ第一三共大塚ホールディングス

 

石油 

横浜ゴム、JXTGホールディングス

 

窯業 

AGC日本板硝子日本電気硝子住友大阪セメント太平洋セメント東海カーボンTOTO日本碍子

 

鉄鋼業 

日本製鉄、神戸製鋼所JFEホールディングス大平洋金属

非鉄金属・金属製品

SUMCO日本軽金属ホールディングス三井金属鉱業、東亜亜鉛三菱マテリアル住友金属鉱山DOWAホールディングス古河電気工業住友電気工業フジクラ東洋製罐グループホールディングス

 

機械 

日本製鋼所オークマ、アマダホールディングス、小松製作所住友重機械工業日立建機、クボタ、荏原製作所ダイキン工業NTNジェイテクト日立造船三菱重工業IHI

 

電気機器 

日清紡ホールディングス、ミネべアミツミ、日立製作所三菱電機富士電機安川電機オムロンジーエス・ユアサコーポレーション日本電気富士通沖電気工業セイコーエプソンパナソニックソニーTDK、アルプスアルパイン横河電機アドバンテストデンソーカシオ計算機ファナック、京セラ、太陽誘電日東電工SCREENホールディングス、キャノン、リコー、東京エレクトロン

 

造船 

三井E&Sホールディングス、川崎重工業

自動車・自動車部品

日産自動車いすゞ自動車トヨタ自動車日野自動車三菱自動車工業マツダ本田技研工業、スズキ、SUBARUヤマハ発動機

 

精密機器 

デルモ、コニカミノルタニコンオリンパスシチズン時計

 

その他製造 

バンダイナムコホールディングス凸版印刷大日本印刷ヤマハ

 

水産 

日本水産マルハニチロ

 

鉱業 

国際石油開発帝石

 

建設 

コムシスホールディングス大成建設大林組清水建設長谷工コーポレーション鹿島建設大和ハウス工業、清水ハウス、日揮

 

商社 

双日伊藤忠商事、丸紅、豊田通商三井物産住友商事三菱商事

 

小売業 

J.フロントリテイリング三越伊勢丹ホールディングスセブン&アイ・ホールディングスユニー・ファミリーマートホールディングス高島屋丸井グループ、イオン、ファーストリテイリング

 

銀行 

コンコルディア・フィナンシャルグループ新生銀行あおぞら銀行三菱UFJフィナンシャルグループ、りそなホールディングス三井住友トラスト・ホールディングス三井住友フィナンシャルグループ千葉銀行ふくおかフィナンシャルグループ静岡銀行みずほフィナンシャルグループ

 

証券 

大和証券グループ本社野村ホールディングス松井証券

 

保険 

SOMPOホールディングス、MS&ADインシュアランスグループホールディングス、ソニーフィナンシャルホールディングス、第一生命ホールディングス、東京海上ホールディングスT&Dホールディングス

 

その他金融 

クレディセゾン

 

不動産 

東急不動産ホールディングス、三井不動産三菱地所、東京建物、住友不動産

 

鉄道・バス

 

東武鉄道東京急行電鉄小田急電鉄京王電鉄京成電鉄東日本旅客鉄道西日本旅客鉄道東海旅客鉄道

 

陸運 

日本通運ヤマトホールディングス

 

海運 

日本郵船商船三井川崎汽船

空運 

ANAホールディングス

 

倉庫・運輸関連

 

三菱倉庫

 

情報・通信 

スカパーJSATホールディングス日本電信電話KDDINTTドコモNTTデータソフトバンクグループ

 

電力 

東京電力ホールディングス、中部電力関西電力

 

ガス 

東京ガス大阪ガス

サービス業

ディー・エヌ・エー電通、ヤフー、トレンドマイクロサイバーエージェント楽天リクルートホールディングス日本郵政東宝、東京ドーム、セコム、コナミホールディングス

 

 

問題点

 

流動性の低さ

 

 

1991年まで算出対象銘柄は、「裁量的な銘柄の入れ替えはせず、採用銘柄が倒産したり消滅した場合のみ銘柄を補充する」というルールであったが、時代の流れから「著しく流動性を欠く銘柄は除外する」というルールが追加されたりもした。

 

結果として、一度採用された銘柄は基本的にずっと採用され続けることになり新陳代謝が進まないという欠点が指摘されている。

 

 

2001年以降は毎年9月から10月に日経平均銘柄の構成銘柄を定期入れ替えしている。

 

大型株の影響

 

基本的に単純平均なので株価の高い株の影響を受けやすく、日経平均東京証券取引所全体の動きを反映していないという見方により、世界の投資家は日経平均株価ではなく東証株価指数TOPIX)を重視している。

 

とくにファーストリテイリング1社の値動きが日経平均株価全体の8%を占め、株価寄与上位のKDDIファナックソフトバンク・京セラを入れると株価指数全体の20%を占めることになる。

 

一方では、時価総額最大のトヨタの指数影響度が2%以下に留まるなど上記5社の株価銘柄の値動きが過度に影響を及ぼしている。